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「医療保険、正直いらないんじゃないか」
そう思っている方の感覚は、間違っていないと思います。
高額療養費制度があるこの国において、医療費で生活が破綻するリスクは低いといえます。
医療保険に入らなくても、多くの場面でなんとかなります。
ただ私自身は、終身の医療保険に加入しています。
今、医療保険に入ろうかどうか迷っている方の判断材料のひとつとして、その理由をお伝えします。
まずは、医療保険がいらないと言われる理由から解説していきます。
1級FPライター
イシダ
会計事務所で顧客担当をしていた1級ファイナンシャル・プランニング技能士。保険募集人の経験もあり。Lancers金融ライタースペシャリスト認定。
医療保険が「いらない」と言われる理由
医療保険が「いらない」と言われる最大の理由は、日本の公的医療保険の手厚さにあります。
日本では、健康保険や国民健康保険といった公的医療保険に加入していれば、保険診療の医療費の自己負担は、原則3割です。
さらに、医療費の負担が高額になった場合には高額療養費制度があります。月々の自己負担額には、その人の収入に応じた上限が設けられており、それを超えた分を払い戻す制度です。
これにより多額の医療費がかかっても、生活が破綻するような事態は起こりにくいのです。
本当にいい制度です！
民間の医療保険について「いらない」という意見にも納得がいきます
ですが、注意点がないわけではありません！
高額療養費制度の注意点
高額療養費制度は、1か月の医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、超えた分が払い戻される制度です。
上限額は年齢や所得などによって異なります。
たとえば、年収約370万円〜770万円の会社員であれば、月の自己負担の上限はおおむね8万〜9万円程度です。たとえ長期入院しても、1か月の自己負担がこの金額を大きく超えることはありません。
おおむねこのような制度ですが、いくつか注意点もあります
高額療養費でカバーできない医療費がある
高額療養費制度には、対象外となる費用があります。
入院中の差額ベッド代や食事代など、高額療養費の対象外となる費用もあります。
個室や少人数部屋を希望した場合、差額ベッド代は1日数千円から1万円以上かかることもあります。
長期入院になるほど、こうした費用の負担は無視できなくなります。
先進医療とは、厚生労働省が認定した高度な医療技術のことです。
有効性が期待される一方、まだ保険適用になっていないため、全額自己負担となります。
代表的なものに、がん治療で使われる陽子線治療や重粒子線治療があり、数十万円から300万円程度かかることもあります。
自己負担額の引き上げも
2026年から高額療養費の自己負担限度額が段階的に引き上げられることが決まっています。
いきなり大きく負担が増えるわけではありませんが、今後も、「自分たちが高齢者になるころは」という視点で改正の動向をチェックすることが大切です。
医療保険なら「終身タイプ」から検討を
民間の医療保険は、絶対に必要な保険ではありませんが、私は終身の医療保険に入っています。
文字どおり、保障が一生涯つづくタイプの保険です。
ここからは、医療保険に入ろうかどうか迷っている方の判断材料のひとつとして、終身の医療保険の魅力をご紹介します。
老後に真価を発揮する
若いうちは入院や手術とは無縁な人がほとんどであり、収入もあるため、医療費の負担など気にもならないでしょう。
しかし年齢とともに、がんや高血圧、糖尿病などの治療が長引きやすい病気のリスクは高まります。
60歳を過ぎれば、一般的には収入は減りますが、医療費の負担は増えていくという事態に直面しやすくなります。
終身の医療保険は、まさにこの老後のタイミングで力を発揮します！
もちろん、日本には高額療養費制度があるため、月々の医療費の負担はそこまで大きくなりません。
特に外来のみで事足りる健康な方なら、かなり負担を抑えられます。
70歳以上で、一般的な年収の方で外来のみを利用するなら、自己負担額は1人あたり1万8,000円が上限です
しかし、その一方で入院などを要するようになると、70歳以上の世帯の多くでは、自己負担限度額が月5万7,600円（多数回該当なら月44,400円）となります。
世帯での上限額であるとはいえ、決して安くはありません。
収入はもう増えないのに、治療に終わりが見えないとなると、心細くなってくる額だと正直思います。
医療保険からの入院給付は、日数がかさむほど給付がもらえます
収入が減少した老後に、長期入院の金銭不安がないのは心強いですよ
60歳・65歳払い済みにすれば老後の負担はない
終身の医療保険では、契約時の選択によって、保険料の支払いを60歳や65歳で終わらせることができます。
「収入があるうちに払い終わることが可能」というのがポイントです
これを選択すると、働いている間の保険料は若干増えるものの、「老後になって収入が減った後も保険料の支払いを続けなければならない」という事態を回避できます。
安心して一生涯の保障を持ち続けられるのです。
気づけばインフレの恩恵も
終身の医療保険の保障内容と保険料は、契約時のまま固定されます。
たとえ、物価が上がり保険料や保障が見直されても、すでに契約した保険に影響はありません。
これにより、保険の価値が相対的に上がることがあります。
たとえば、私が今の終身の医療保険に入ったのは約10年前です。
当時と同じ条件で、いま同じ保険に入ろうとした場合、保険料の総支払額は当時の約1.38倍というシミュレーション結果になりました。
どういうことかというと…
【例】10年前、30歳で加入した保険（60歳払い済み）の総支払額が仮に100万円とすると…
→10年後の今、当時と同じ条件（30歳と仮定）で保険料をシミュレーションした結果、総支払額は138万円だった！ということです。
保険料の支払額は、ずっと一定です。
結果として、今の基準に照らすと保険料がかなり割安になったのです
インフレが続く時代に、終身の医療保険によって何十年も保険料が固定されていることは思わぬ恩恵といえるかもしれません。
若い年齢ほど無理なく入れる
終身の医療保険は、若い年齢で加入すれば月々の保険料の金額を低く抑えやすくなります。
一方、高齢になってから加入しようとすると、月々の保険料は高額になり、60歳や65歳払い済みの選択も難しくなります。
終身の医療保険が気になる方は、早めに検討を始めることをおすすめします。
まとめ｜迷ったら無料相談で確認を
医療保険は、絶対に必要な保険ではありません。
高額療養費制度がある以上、医療費で生活が根本から崩れるリスクは低く抑えられています。
「いらない」という判断も、十分に説得力のある選択です。
ただ、終身の医療保険には、老後に価値が増すという他の備えでは代替しにくい魅力があります。
老後に入ろうとしても、月々の保険料は高く、収入が減った状態で新たな固定支出を負担するのは現実的ではありません。
収入のあるうちに加入し、収入が減る前に払い終えることが、終身の医療保険の恩恵がもっとも大きい方法だと私は考えています。
「自分には必要かどうか」は、家計や健康状態、今ある保障との兼ね合いによって変わります。
気になった方は、無料のFP相談で一度話を聞いてみてください。保険単体ではなく、今ある保障全体を見渡したうえでアドバイスをもらえます。
公式サイトはこちら正しい保険えらびができているか迷ったまま年齢を重ねることが、一番もったいないかもしれません
信頼できるお金のプロにしっかり見てもらい、安心を手に入れましょう！
