クラウドソーシングで顔写真を登録するかどうか迷っていないでしょうか。
ランサーズを7年使用している筆者も迷った時期があります。
結果的に筆者の場合は、メリットよりもリスクが気になって登録することができませんでした。
この記事では、なぜ顔写真登録やめようと思ったのか、考えられるリスクをお伝えするとともに、どうしても顔写真登録をしたい人に向けてその対策を考えてみたのでご紹介します。
おそらく他のクラウドソーシングにもあてはまることだと思いますので、迷っている方はご自身がお使いのクラウドソーシングのシステムを確認した上で、判断材料の一つにしていただけたらと思います。
クラウドソーシングに顔写真を登録することのメリット
顔写真登録に迷った理由は、当然ながら顔写真登録にメリットがあるからです。
筆者が利用しているランサーズでは、数年前から、顔写真と本名を登録すればランサー（働く側の呼称）に有利になるルールが追加されました。
ランサーズ公式サイトでは、顔写真登録のメリットとして検索ページでの検索順位で有利に働く旨の説明とともに「提案が選ばれやすくなり、仕事数の増加や報酬を得やすくなります。」と説明しています。
運営サイドから優遇されるだけではなく、顔写真登録をしていることに信頼を感じてくれるクライアントも一定数いらっしゃると思います。これらのメリットは無視できません。
次項からはリスクを解説します
メリットとの両方を踏まえた上で総合的に判断してくださいね
クラウドソーシングに顔写真を登録することのリスク
クラウドソーシングに顔写真登録をすることで、考えられるリスクは2つあります。
インターネットに顔が公開されることに伴うリスク
まず1つめは、クラウドソーシングに限った話ではないのですが、インターネットに顔写真が公開されることに伴うリスクです。
そもそも顔・顔写真を人に見られること自体に問題があるわけではありません。
問題なのは、それがインターネット上に画像として公開されることにあります。
インターネット上で顔が公開された場合、自分の知らないところでその画像を使われてしまうリスクが発生します。
例えば、赤の他人のSNSのアイコンに使われていたり変なサイトの登録に使われていたりすると、知らないところで変な評判が立っていたり名誉が損なわれたりしてしまうかも知れません。
もちろん、こうした被害は、刑事・民事の法的措置で対応できる部分も大いにあるところですが、この手のトラブルで恐ろしいのは、自分が被害を認識した時点で、どこまで実害が広がっているか分からない点です。
インターネットという不特定多数が閲覧できる場で被害を受けてしまった場合、後から謝罪広告・賠償金などを出してもらったところで、どこまで名誉を本当に回復できるのか分かりません。
そもそも報酬を上げるために登録した顔写真のせいで、多大な時間を失ってしまっては本末転倒です
ストーカーなど何らかの犯罪のターゲットにされるリスク
もう1つのリスクは、運悪くおかしなクライアントに出会ってしまい、個人情報を収集されるリスクです。
「顔写真は本名とセットで登録しなければ大丈夫」「本名とセットにしても住所がわからないのだから問題ない」と誤解している人もいるかもしれませんが、クラウドソーシングで源泉徴収をされた場合、この考えは役に立ちません。
例えば、ある企業の担当者が、自社のクラウドソーシングのアカウントを操作して働き手を探していたところ、ある人の顔写真を見てよからぬ感情を抱いてしまったとします。
そして、会社のアカウントからその人に仕事を依頼し「源泉徴収あり」で仕事を完遂したとします。
そうするとその会社のアカウントに、働き手がクラウドソーシングに登録している源泉徴収に必要な情報（本名・住所）が与えられます。
つまり、狙った相手から源泉徴収をすれば、クライアント側のアカウント画面で、顔写真・本名・住所の3点セットを結びつけることも理論上はできてしまうわけです。
住所が発覚した場合、賃貸情報の間取りなどから一人暮らしかどうかなど察しがつくこともあります
顔写真と住所がセットになる事態は避けたほうが無難です
令和4年の刑法犯認知件数は20年ぶりに増加に転じ、昨今の治安情勢について不安を感じている人も多いと思います。
格闘家や武道の達人のように、見るからに強そうな見た目の写真であればそこまで心配はないのかも知れませんが、そんな特殊な事情がなければ、男女問わずリスクを踏まえた上で登録したほうが良いといえます。
クラウドソーシングで源泉徴収される条件については、こちらの記事で解説しています。
顔写真を登録するリスクの対応策
インターネットで顔が公開されるリスクについては、クラウドソーシングに限った話ではありません。むしろSNSが発達したこのご時世にいつまでもそんなことを気にするほうが、不自由でつまらないのかもしれません。
したがって、顔写真を公開するリスクについての対応策も考えてみます。
気にしない
いきなり身も蓋もない対応策で申し訳ないのですが、顔写真登録はリスクがあるとはいえ、それのみで実害が発生する可能性が高いものではありません。
実害が発生する可能性が高くないといえる理由はいくつかあります。
まず、働き手に害をなすクライアントがいればそもそも運営に通報されて即対応されるので、そうしたクライアントは自然淘汰されていきます。
また、源泉徴収によって住所を知られるリスクについてですが、多くの人が被害に遭うものではありません。
なぜなら、クラウドソーシングで源泉徴収をするにはそもそも報酬を負担しなければなりません。個人情報を大量に収集する手段としては、コスパが悪いはずです。
もちろん、相手に個人的に執着されてしまった場合はこの考え方では対応できませんが、そのような特殊な状況でなければ問題なく働き続けられることが普通であるはずです。
源泉徴収機能に制限のあるクラウドソーシングを選ぶ
相手に執着されてしまった場合、前項の考え方は通じません。
それでも顔写真を登録したい場合は、クラウドソーシングの源泉徴収の仕様を確認してみましょう。
例えば、筆者が使っているランサーズの場合、公式の説明によれば、源泉徴収機能を使えるのは法人として登録されたアカウントのうち認証済みのものに限定されていることがわかります。
（参考）ランサーズ：源泉徴収対象となる依頼の条件を教えてください
もし、個人情報を収集するために架空の法人や個人名でアカウント登録をしても認証が受けられないので、源泉徴収機能を使えるようにはなりません。
100％悪用を防ぐ手段にはなりませんが、運営がある程度の確認をとった相手にしか機能が解放されないことで、一定の歯止めはかかっていると思います。
個人事業を法人化する
顔写真登録と同様のメリットを受けながら、個人情報収集のリスクからほぼ解放される方法が1つだけあります。
法人を設立し、法人としてクラウドソーシングで活動することです。
そうすれば源泉徴収の対象になりません。そして法人化することによって、取引先からの信頼度のアップなど、さまざまなメリットを享受できます。
プロフィール画像はもちろん会社のロゴマークなどにします。これで顔写真からターゲットになることはありません。
ただし、これには2つ問題があります。
1つは法人化のコスト、法人運営のランニングコストがかかることです。設立が5万円～20万円、ランニングコストが年7万円以上かかります。
もう1つは、代表者の個人住所が登記されることです。
クラウドソーシング上で住所を知られることがなくなったとしても、登記事項から不特定の人に住所を知られる可能性がでてきます。
これについては、代表者の住所バレを防ぐ対策を解説しているサイトもありますので、参考にするとよいでしょう。
ちなみに現在、株式会社の登記において代表者の詳細な住所を非公開にできるよう法改正が進められているようです。
